「日本にいるうちに英語を準備させておくべき？何歳からどんな英語をやらせればいいかわからない」「カリキュラムが違う学校に転校したら、今まで学んだことが無駄になってしまわないか不安」
海外移住が決まってから子どもの学校を探し始めると、情報が多すぎて何から手をつければいいかわからなくなることがよくあります。
この記事では、移住先が決まった段階から日本を出発するまでに動いておくべきことを、学校の探し方・カリキュラムの選び方・英語力の準備・出願書類の手配・ウェイティングリスト対策まで順番に整理していきます。早く動けば動くほど選択肢が広がる話なので、動き出しのタイミングを早めるための参考にしてください。
まず学校の種類を整理する、インターだけが選択肢じゃない
海外移住先での子どもの学校として真っ先にインターナショナルスクールが頭に浮かぶ家庭は多いですが、実際には選択肢はインターだけではありません。移住先の国と状況によって、日本人学校・インターナショナルスクール・現地校・補習授業校の組み合わせという選択肢があり、どれが正解かは家庭の状況と子どもの年齢によって変わります。この全体像を最初に把握しておくことで、インターを選ぶ理由が明確になり、後悔の少ない判断につながります。
日本人学校は文部科学省が認める学校で、日本のカリキュラムで日本語の授業が行われる学校です。帰国後に日本の学校への編入がスムーズで、学費も比較的安価ですが、英語習得という観点では現地校やインターに大きく劣ります。現地校は無料または低コストで英語環境に完全に浸れる反面、英語がほぼゼロの状態での転入は子どもに相当な負荷がかかります。インターナショナルスクールは多国籍の子どもを前提とした環境でESLサポートも充実しており、転勤が多い家庭でもカリキュラムの連続性を保ちやすいことから、駐在員ファミリーや教育移住ファミリーに選ばれる理由があります。
日本人学校とインターの決定的な違いは進路に影響する
日本人学校を選んだ場合、帰国後に日本の学校に戻りやすいというメリットがある一方、インターに通っていた子どもと比べて英語力の差が生まれやすいという現実があります。インターを選んだ場合は英語環境で世界標準のカリキュラムを学べますが、途中で日本の学校に戻ろうとするとカリキュラムのズレや言語の問題が生じます。一度インターに入れたら途中で日本の学校に転校しようとすると同学年に追いつくのが難しいケースも多いです。つまりインターを選ぶということは、少なくとも高校卒業まで通わせ続ける前提で考えておく必要があるということです。日本にいる段階で、家庭として子どもの進路をどこに想定しているかをある程度決めておかないと、移住後に選択肢を迫られて後悔するパターンになりがちです。
カリキュラムの選び方が、その後の大学進学をほぼ決める
インターナショナルスクールに通わせることを決めたら、次に重要なのがどのカリキュラムの学校を選ぶかです。カリキュラムの種類によって、卒業後に進学できる大学の選択肢が大きく変わります。主なカリキュラムはIB（国際バカロレア）・英国式（ケンブリッジ・IGCSE・Aレベル）・アメリカ式（AP・コモンコア）の3系統で、それぞれに向いている進路が異なります。日本にいる段階でこの違いを理解しておくことで、移住先で学校を選ぶときに軸がブレません。
IBは世界160か国以上で認められている国際的な教育プログラムで、IBディプロマを取得すれば日本を含む世界各国の大学への出願資格になります。転勤が多い家庭には、世界中のIB認定校で同じカリキュラムを継続できるという強みがあります。英国式カリキュラムはイギリスや英連邦諸国の大学を目指す場合に最も直結するルートで、シンガポール・マレーシア・タイなどのアジア各国にも英国式インターが多く存在します。アメリカ式カリキュラムはアメリカの大学への進学に有利で、AP（アドバンスト・プレイスメント）と呼ばれる大学レベルの先取りプログラムが特徴です。日本の大学も将来の選択肢に残したい家庭にとっては、IBディプロマが日本の大学入学資格として文科省に認められているため、最も汎用性が高い選択肢になります。
カリキュラムの継続性は転校リスクを大きく左右する
カリキュラム選びで見落としがちなのが、継続性の問題です。IBや英国式カリキュラムは世界中に認定校が存在するため、別の国に転勤になっても同じカリキュラムの学校を探して継続できる可能性が高いです。IBに絞ると2024年時点で世界160か国以上の5,800校以上が認定校になっており、アジア・欧米・中東のどこに転勤になっても同じIBのカリキュラムで学べる学校が見つかりやすいです。一方でアメリカ式カリキュラムはアメリカやアジアの一部の国では多いですが、欧州では少ない傾向があります。転勤先が複数国にわたる可能性がある家庭は、カリキュラムの継続性という視点でIBを選ぶ判断が現実的です。
📋 日本を出る前に確認しておくべきこと
- 家庭として子どもの最終進路をどこに想定しているか（日本の大学も視野に入れるか）
- 移住先の国でどのカリキュラムの学校が多いか（IB・英国式・アメリカ式）
- 転勤の可能性がある場合、次の国でも同じカリキュラムが継続できるか
- 希望する学校のウェイティングリストの状況（早めに問い合わせ必須）
- 出願に必要な書類（成績証明書・在学証明書・英語翻訳）の準備状況
- 子どもの現在の英語力と学校が求めるESLサポートの有無
- 日本語維持のための補習校の有無と通学スケジュールの検討
英語力の準備、何歳からどう動けばいいか
海外インターへの入学を見据えた場合、英語力の準備を日本にいるうちに進めておくことは非常に重要です。ただし年齢によって必要な準備の中身がかなり違ってくるため、子どもの年齢に合わせて動くことが大切です。3〜6歳の幼児段階での入学なら、英語がゼロでも1〜2年で日常会話が成立するようになるケースが多く、日本での英語準備の重要性は相対的に低くなります。一方で小学校高学年や中学生になってから転入する場合は、授業の内容を理解できる英語力がないと学力の面で著しく不利になります。高校生での転入はさらに難しく、英語でのレポートや論文が求められる環境に即座に対応することは相当な準備なしには困難です。
日本でできる英語準備として最も効果的なのは、英語を使う機会を増やすことです。週に1〜2回の英会話教室だけでは海外インターのレベルには到底及ばないため、日常的に英語に触れる環境を作ることが大切です。英語の絵本・動画・音楽を日常に取り入れること、英語でのやり取りが多いプリスクールや英語学童に通わせること、可能であれば夏休みに現地のサマースクールやキャンプに参加させることなどが有効な手段です。移住の1〜2年前から意識的に英語環境を増やし始めることで、転入後の適応がはるかにスムーズになります。
プリスクール出身の子どもが有利な理由
日本にいながらインターへの接続を意識するなら、プリスクール（英語の保育施設）への入園は非常に有効な先行投資になります。プリスクールで3〜5歳の頃から英語環境に慣れた子どもは、海外のインターに転入した際の言語面の壁が小さくなりやすいです。また、プリスクールの中にはインターナショナルスクールと同じカリキュラム（IBのPYPなど）を採用している施設もあり、そこに通っていた子どもはカリキュラムの雰囲気を知っているため転入後の適応が早い傾向があります。プリスクールへの入園を検討する場合は、移住を見据えてどのカリキュラムのプリスクールを選ぶかも意識しておくと、後のカリキュラム継続がより自然になります。
出願書類とウェイティングリスト、早く動くほど有利な理由
海外のインターナショナルスクールへの入学を目指す場合、出願の準備は移住の少なくとも6か月前、できれば1年前から始めることを強くすすめます。人気校はウェイティングリストが数年単位になることがあり、シンガポール・香港・東南アジアの名門インターでは移住が決まってから申し込んでも入学が間に合わないケースが現実に起きています。早めに問い合わせを始め、ウェイティングリストに名前を乗せておくことが最初のアクションです。
出願に必要な書類は学校によって異なりますが、一般的には現在通っている学校の成績証明書・在学証明書・出生証明書・ワクチン接種記録・保護者のパスポートコピーなどが求められます。これらの書類は英語への翻訳が必要で、公証翻訳が必要なケースもあります。日本の学校に依頼すると発行に時間がかかることもあるため、余裕をもって準備を進めることが大切です。学校見学も非常に重要で、公式の見学会や説明会に参加するだけでなく、実際の保護者コミュニティのSNSやブログから生の情報を収集することも判断材料として有効です。
バジェットインターという選択肢も視野に入れておく
人気校に入れない場合や学費が高すぎる場合の現実的な代替として、バジェットインターと呼ばれる新興の学費が比較的安めのインターナショナルスクールを最初から選択肢に入れておくことも大切です。シンガポールやタイのバジェットインターは年間学費が名門校の半額以下になることもあり、IBやケンブリッジ式カリキュラムを採用していながら学費を抑えられる選択肢として注目されています。ただし新興校はIBスコアや大学進学実績のデータが少ないため、カリキュラムと教員の質を個別に確認する必要があります。名門校への入学を目指しながら、バジェットインターをバックアップとして並行して出願しておくという現実的な戦略を取る家庭も多いです。
日本語維持と出口戦略、移住後の視点も忘れずに
海外インターに入学させることだけに集中しがちですが、入学後の日本語維持と将来の出口戦略も日本にいる段階から考えておく必要があります。海外インターに通い始めると英語環境が中心になり、日本語を使う機会が急激に減ります。特に小学校高学年から中学生の時期に海外に出た子どもは、日本語での読み書き力が思った以上のペースで後退することがあります。将来的に日本に戻る可能性がある家庭や、日本の大学も進路として考えている家庭は、移住前から日本語補習校（土曜校）への通学を計画に組み込んでおくことが現実的な対応策です。
出口戦略として具体的に考えておきたいのは、駐在期間が終わったとき・想定より早く帰国になったとき・子どもが日本の大学を目指したいと言い始めたときのそれぞれのシナリオです。IBディプロマを取得していれば帰国後に日本の大学のIB入試枠に出願できますが、日本語での小論文や面接が課される大学も多く、日本語力の維持なしには対応が難しくなります。移住前に帰国後のシナリオを完全に決めることはできませんが、複数のパターンを想定して動けるように、カリキュラム選択と日本語教育の両方を意識しておくことが長期的に見て子どもの選択肢を広げることにつながります。
